有機農業は、従来型の農業に比べて収穫量が少ないのではないか、という批判をよく受けます。
収穫量が低ければ、食料価格の上昇につながる可能性があり、さらに重要な点として、食料安全保障への影響も懸念されます。
しかし、こうした指摘に対して疑問を投げかける、2026年3月に発表された非常に新しい研究があります。
国際的な研究チームが、ヨーロッパ、アフリカ、アジア、南米にわたる179の農場を調査しました。
これらの農場の多くは穀物を栽培しており、有機農業が収穫量や土壌の生物多様性にどのような影響を与えるかを分析しています。
https://www.nature.com/articles/s41893-026-01791-1
その結論は、有機的に管理された農地が少なくとも全体の半分を占めていれば、良好な収穫量を確保しつつ、土壌の健全性や、炭素の貯蔵、水の調整といった重要な生態系サービスも維持できる、というものでした。
さらにこの研究は、土壌の多様性と健全性を高めることは、収穫量の維持と両立しうるものであると強調しています。
今回の結果は、農地の少なくとも50％を生態学的に管理することが、食料生産システムの長期的な持続可能性を支える鍵となり得ることを示唆しています。
またこの研究では、有機農業への転換を、中程度から高度に劣化した土壌で優先的に進めるべきだと提言しています。
こうした地域はもともと収穫量が低い傾向にあるため、有機的な管理へ移行することで、農家の経済的リスクを抑えつつ、環境面での改善効果も期待できると考えられます。
有害な農薬の使用が増え続ける中、すでに大きな負担を抱えている地球にとって、これは非常に歓迎すべきニュースです。
今回の研究は、より生態学的なアプローチによって、生産性と土壌の健全性の両方を高めることが可能であることを示す、有益な証拠を提示しています。
https://food.ec.europa.eu/system/files/2020-05/f2f_action-plan_2020_strategy-info_en.pdf
食料や農業の未来に関心を持つ国にとって、これらの結果は真剣に受け止め、できるだけ早く取り入れていくべきものです。
欧州委員会（EU）は、2030年までに有機農業の割合を25％に引き上げるという目標を掲げています。
これがEUにとって最初の一歩にとどまらず、近い将来、少なくとも50％という目標に向けてさらに前進していくことを願っています。
では、日本はどうでしょうか。
先進国の中でも、日本は最も深刻な食料安全保障の課題を抱えている国のひとつではないでしょうか。
さらに、日本の農業は他国と比べても農薬の使用量が多いことを考えると、今回の研究が示した有望な知見は、日本の農業政策においても重要な指針となるべきだと私は思います。
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